天下のトヨタ自動車さま、「空飛ぶクルマ」開発人材を募集中 ケンモメンもワンチャンあるぞ

トヨタがeVTOL機に関心を寄せるのは、次世代モビリティーの一翼を担う可能性があるからだ。次世代モビリティーは、公共交通機関やライドシェア、電動自転車など複数の手段を用いる「マルチモーダル化」が前提で、スマートシティーとセットで検討されている。そのため、トヨタは21年2月に着工するウーブン・シティでeVTOL機の実証を始めてもおかしくない。

数ある移動手段のうち、eVTOL機の利点は、交通渋滞が生じても短時間で目的地まで移動できることだ。加えて、ヘリコプターより静かで、燃費は安価である。すなわち、ヘリコプターより利用しやすい。

世界中で都市に人口が集中し、交通渋滞が大きな問題になっている。eVTOL機が狙うのは、まさにこうした都市部での移動手段であり、交通渋滞を解決する切り札として期待されている。

eVTOL機による商用の移動サービスが始まるのは、23～25年ごろと目されている。現在、新型コロナウイルスの影響で移動需要が減ったものの、その頃にはコロナ禍を克服し、需要が戻ると、eVTOL機や同機による移動サービスの実現を狙う企業はみている。

デンソーがeVTOL機向けモーターの開発に取り組むのは、同社にとって新しい販売先になるからだ。仮にeVTOL機が普及する時代が到来しても、年間生産台数は自動車に及ばない。だが、1台当たりのモーター数は多い。

例えば、ジョビーの機体は6個の回転翼を備えている。回転翼の数が多いほど、モーターの数も増える。そこにデンソーは期待を寄せている。メンテナンスまでデンソーが手掛けるようになれば、継続的な収入を期待できる。
韓国・現代自動車などがライバル

eVTOL機や同機を利用する移動サービスに期待を寄せる自動車メーカーはトヨタグループだけにとどまらない。例えば、韓国・現代自動車もeVTOL機の開発に注力している。同社が描くスマートシティー構想の次世代モビリティーとして位置付けている。20年は様々な電動航空機関連のイベントに登壇したり、協賛したりしていた。

中国では、自動車大手の浙江吉利控股集団が強い関心を寄せている。同社は、吉利汽車やスウェーデンのボルボ・カー、英ロータスなどを傘下に収める企業だ。米スタートアップのテラフージアを2017年に買収したほか、ドイツの有力なスタートアップ、ボロコプターの主要な出資者のうちの1社である。さらに、ボロコプターと中国にジョイントベンチャーを設立している。

eVTOL機の開発には多額のコストがかかる。そのため、主導権を争えるのは、大手企業や100億円以上の資金を集めたスタートアップに絞られてきた。それでも、世界に数社存在する。

トヨタがパートナーとして選んだジョビーは、eVTOL機メーカーとして資金面と実績面で頭一つ抜け出している。20年12月時点で累計8億2000万ドル（約850億円）の資金を調達し、米航空宇宙局（NASA）や米空軍から「お墨付き」も得ている。

加えてジョビーは20年12月、米ウーバーテクノロジーズの「空飛ぶタクシー（空のライドシェア）」の研究開発部門を買収することを明らかにした。ウーバーは、ライドシェアで培ったモビリティーサービス運営のノウハウを持ち、他の移動手段との連携を前提にしたeVTOL機の運航管理システムの開発に注力してきた。Jobyはこの成果を手に入れる。

前述のように、デンソーはハネウェルとタッグを組み、電動推進系を開発中だ。実証の場として利用できるウーブン・シティも、21年2月に着工を始める。それだけに、トヨタは今、空飛ぶクルマで主導権を握れる可能性が高い立場にいる。