産経「思い出してほしい。2013年に東京五輪の開催権を勝ち取ったときの高揚感は、日本中の人々の心を一つに束ねた。」

　新型コロナウイルス禍で延期となった東京五輪は７月２３日に開幕し、８月２４日にはパラリンピックでも熱戦の号砲が鳴る。９月５日のパラ閉幕まで乗り切ってこそ、東京大会は「成功」したと胸を張れる。日本は「勝負の８カ月間」を迎えたと言っていい。

　≪競技者の声が聞きたい≫

　新型コロナの変異種の国内流行も懸念される。今夏の五輪開催に批判があるのはやむを得ない。

　だが、思い出してほしい。２０１３年９月に東京大会の開催権を勝ち取ったときの高揚感は、日本中の人々の心を一つに束ねた。

　開催準備の中で、日本は障害の有無や老若にかかわりなく、誰もが暮らしやすい社会へと変わろうとしている。パラリンピックの大きな功績だろう。

　「おもてなし」は流行語になり、国民の意識は外に向けて開かれた。五輪の開催決定が、ボランティア文化の定着に果たした役割は大きい。１９年秋のラグビー・ワールドカップ日本大会が「最高の大会」と賛美されるのは、国を挙げた訪日客の歓待が世界に認められた証しだ。

　五輪・パラには社会の形を変える力がある。その主役であることに、アスリートはもっと誇りを持ってほしい。

　昨年１１月に東京都内で行われた体操の国際大会で、五輪２大会連続金メダルの内村航平は「国民のみなさんには、どうやったら（東京五輪が）できるか、どうにかできるように考えを変えてほしい」と切実な声を上げた。

　残念なのは、内村の訴えに続くアスリートがほとんど見当たらないことだ。観客を感染症の危険にさらしたくないとの思いは理解できる。開催を望む意思表示が、身勝手と受け取られることを懸念しているのも理解できる。

　だが、五輪開催は社会経済活動の活性化の延長線上にある。社会を覆う閉塞（へいそく）感を打ち破る上でも、アスリートが前傾姿勢を示すことには何の違和感もない。

よく決まった瞬間のガッツポーズ決めてるガ●ジ流れてたけど
あの映像をニュースで見るたびガ●ジだなあと思ってた