大手ビールメーカー、健康意識の高まりを受けて「ストロング系」の扱いを縮小へ

［東京　１０日　ロイター］ – ここ数年、人気を集めてきた「ストロング系」と称される高アルコール度数の缶チューハイに健康被害を誘発するとの指摘が高まり、大手ビールメーカーが慎重姿勢に舵を切り始めた。世界的な健康志向の高まりを受け、酒を飲めない人だけでなくあえて飲まない人も増加する中で、伸びてきた低・ノンアルコール系に軸足を移しつつある。

＜コロナ禍でも伸びる高アルコール、撤退も＞

コロナ禍で外食での飲酒機会が減少、アルコール市場は苦戦を強いられている。その中で、缶チューハイなどのＲＴＤ（Ready to Drink）は５年連続で２桁増となるなど好調を維持している。特に、コロナ禍で家飲みが増加する中、気軽に飲むことのできるＲＴＤの需要は高い。

健康志向からノンアルコールや低アルコール市場が拡大する一方で、大手ビールメーカーを中心に競うように拡販してきたアルコール度数７―９％の缶チューハイ、いわゆる「ストロング系」も「飲みやすく、安価に酔える」ため引き続き市場を拡大している。

調査会社インテージによると、度数７―９％の商品の２０２０年の販売金額は２５９９億円で１４年比で倍増。金額構成比でも年々比率を高め、２０年にはＲＴＤの６２％を占めるに至っている。

こうした中、沖縄県の酒類メーカー、オリオンビール（浦添市）は、２０年４月に高アルコール製品の販売を終えた。度数７％以上の製品は、「WATTA」シリーズの売れ筋だったため「社内では葛藤しかなかった」とマーケティング本部の原国秀年課長は笑いながら振り返る。しかし、アルコール依存症の治療施設などを訪れ「睡眠薬代わりに飲んでいた」などの話を聞き、決断に至ったという。

＜アルコールグラム表示が後押し＞

高アルコール商品は、短時間で多量のアルコールを摂取する「一時多量飲酒」を誘発するとして問題視する声が上がっている。度数９％の商品を１缶飲めば、生活習慣病のリスクが高まる１日当たりのアルコール摂取量（男性で４０グラム以上、女性で２０グラム以上）を上回ってしまう。

秋田大学大学院医学系研究科の米山奈奈子教授は、厚生労働省の会議で「消費者がそういうことを知らずに飲んでしまうことが危険。そうした危険性のあるアルコール飲料を企業が製造する責任は取れないのか、製造に関して踏み込んだことは言えないのか」と述べるなど、より踏み込んだ規制を求める声すら出ている。

メーカー側は、アルコール度数とともにグラム量の表示を段階的に進めている。これは、３月に閣議決定した「アルコール健康障害対策推進基本計画」の中で求められたもので、政府関係者は「グラム表示が進めば、販売している商品との矛盾が明らかになる。抑止策につながることを期待している」と話す。

https://jp.reuters.com/article/alcoholic-drinks-idJPKBN2FB0DL