【調査】動画系SNSを主なニュースの情報源とする利用者に「陰謀論的思考」が強い傾向

（略）
SMPP2025では北星学園大学の眞嶋良全教授が作成した「日本語版陰謀論的心性質問票」を用いて、陰謀論的思考の強さを測定。その結果、「一般の人には決して知らされない、とても重大なことが世界で数多く起きている」「政治家はふつう、自分たちの意思決定の本当の動機を教えてはくれない」といった項目では、8割超の人が陰謀論的思考に賛同していることが判明した。8割超が「陰謀論的思考」に賛同、生活満足度との関連も

調査ではさらに、陰謀論的思考の広がりについても分析している。陰謀論とは、「世の中で起きている問題の原因について、不確かな根拠をもとに誰かの陰謀のせいであると決めつける考え方」と定義されている。

特に注目されるのは、陰謀論的思考と生活満足度の関連性だ。「政府当局が、すべての市民を厳重に監視している」という項目で陰謀論的思考がある人の51%が生活に不満を感じているのに対し、陰謀論的思考がない人で不満を感じているのは36%にとどまった。

動画SNSユーザーほど陰謀論的思考が強まる傾向

調査では、陰謀論的思考とメディア接触の関連性も明らかになった。「新聞（オンラインを含む）を主なニュースの情報源とする」人と「動画系SNS（YouTube、Instagram、TikTokなど）を主なニュースの情報源とする」人では、陰謀論スコア（陰謀論的思考の強さを測る点数）の分布に明確な違いが見られた。

東京科学大学の笹原和俊教授と東京大学の松尾朗子特任助教の分析によると、他のメディア利用や年齢・性別が同じであれば、動画系SNSでニュースを視聴する頻度が高いほど陰謀論スコアが高くなる一方で、新聞を読む頻度が高いほど陰謀論スコアが低くなるという有意な関係性が確認された。

笹原教授は「動画プラットフォームでは、視聴履歴に基づいて感情的・扇情的なコンテンツがアルゴリズムによって優先的に表示されやすく、それが陰謀論的な認識を強化する構造になっている可能性がある」と指摘。「メディアリテラシー教育の強化や、信頼に基づく公共的な情報空間の再構築に向けた議論が今後ますます重要になる」と述べている。

スマートニュース メディア研究所では、SMPP2025のさらなる分析結果について、10月下旬に研究所のWEBサイトなどで発表する予定だとしている。

全文はソースで
https://www.zakzak.co.jp/article/20250928-ZTINK3Z2ZZD7TIRMI5C7KFN4FU/